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サイバー犯罪の標的になりやすい人

サイバー犯罪の標的になりやすい人
セキュリティリスク調査(世界21か国の16歳以上)においてKaspersky Labとグローバル調査会社が発表した調査内容によると、
55歳以上に中高年の方々はインターネットのセキュリティに対して安全性に欠けているらしく、それに踏まえ、サイバー犯罪の標的になってしまう可能性があるそうです。
この年代はインターネットの脅威に対しては気にしてはいるものの、自分自身は大丈夫と思っている方々が多いそうです。
日本全体でも(有効回答数は497)さらにその意識は低い模様です。

日本はセキュリティ意識が低い

中高年層が、どのような時にインターネットを使用しているかと言うと、生活の多くのを利用しており、他の年齢層との違いは多くの人が金融取引をオンラインで行っていました。
セキュリティソフトなどと同時にパスワードなどの設定で保護している中高年ユーザは51%(全体は46%)
PC、タブレット、スマホに全くパスワードや認証をかけていない人達もこの年代は21%(全体は14%)もいました。
日本だけで言うと、さらに数字は上がり、25%になります。
このパーセンテージを見る限り、ちゃんとやっている人としてない人とハッキリ分かれています。

この年代の懸念事項
・アカウント等のハッキング 71%
・マルウェアに感染し情報を盗み取られる事 70%
・サイバー犯罪で財産を失う事 68%
となっています。

意識が高いと思いきや
サイバー犯罪の標的になりうると考えている中高年ユーザーは 14%(全体は21%)
と低くなり、年齢とは別に日本全体では11%とさらに低くなっています

マルウェアに感染した人は

実際マルウェアに感染した人は全体で22%になり、中高年になると12%になります。
しかし、面白い事に今回の回答にマルウェア引っかかった中高年の近親者がいるユーザーが20%いるそうです。
もしかしたら、気付かない場合とかあるのかもしれません。年代によって認識が違っている可能性もあります。

セキュリティー対策は必要です。

日本のインターネット利用者は60歳以下は9割を超えていますので意識改革が必要だと思われます。
個人の場合ですと、何か問題が合った時は対処が比較的簡単ですが、企業になった場合は大変になります。
今は大丈夫と思っていても、ネットの脅威は姿を変えて近くまで来ているかも知れません。
会社を守るために備えあれば憂いなしです。
日々進化していくWEBの脅威に対して、
WALLIOR UTM(統合脅威管理)の導入のご検討してみてはいかがでしょうか?

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